本記事は、セオリーズ株式会社の編集部が、心理学・認知科学・行動科学に関する文献や公開情報を確認したうえで作成しています。内容は一般的な知識提供を目的としており、医学的診断・治療を代替するものではありません。
トークンエコノミーとは
トークンエコノミーとは、望ましい行動をしたときにトークン（二次強化子）を与え、貯めたトークンを後で好みの報酬と交換できる仕組みを使って行動を体系的に変容させる方法のことです。
交換される報酬は「バックアップ強化子」と呼ばれます。オペラント条件付けの正の強化原理を組織的に応用した行動変容技法です。
- トークン（シール・ポイント・星など）は二次強化子として機能し、即時強化が難しい場面でも活用できる
- 対象となる行動を明確に定義し、一貫したルールで運用することが効果の鍵
- 教育・特別支援・精神科リハビリ・企業のポイント制度など幅広い場面で応用される
トークンエコノミーのメカニズム
トークンエコノミーは①ターゲット行動の特定、②トークンの即時付与、③バックアップ強化子との交換の3要素で構成されます。②ではターゲット行動の直後に、あらかじめ決めた基準・スケジュールに沿ってトークンを与えます。
トークンは即時強化が難しい状況（食事のたびに大きな報酬は渡せないなど）でも対応でき、個人が価値を感じる報酬に交換できるため汎用性が高いです。
トークンエコノミーの具体例
ここでは、トークンエコノミーが活用されている3つの場面を紹介します。
具体例#1
学校でのシールカード
授業中に集中できた・宿題を提出したなどの行動にシールを貼り、一定枚数で好きな活動時間や特典と交換できるシステムはトークンエコノミーの典型例です。特別支援教育でも広く活用されています。
具体例#2
精神科リハビリテーション
過去の精神科病棟や居住型ケアでは、身辺自立・活動参加・対人行動などの目標行動に対してトークンを与え、好みの活動や選択できる余暇などと交換する実践が行われてきました。
長期入院・居住型ケアなどで適応行動を支援する行動的介入の一例として知られています。現在用いる場合は、本人の権利や医療上必要な支援を制限しない倫理的配慮が前提です。
具体例#3
企業のポイント・マイル制度
購買行動にポイントを付与し、貯まったポイントを商品・サービス・割引と交換できる仕組みはトークンエコノミーの商業的応用です。ポイント（トークン）が購買（ターゲット行動）を繰り返させる強化子として機能しています。
関連概念
- 正の強化
トークンエコノミーの基盤となる原理。望ましい行動に報酬を与えることで行動を増やす。 - 強化スケジュール
トークン付与のタイミング設計に関連。連続強化から始めて部分強化へ移行するのが標準的。 - 形成法（シェーピング）
複雑な行動を段階的に形成する手法。トークンエコノミーと組み合わせて使われることが多い。
トークンエコノミーを活かす方法
- ターゲット行動を具体的・測定可能に定義する：
「よい行動」では基準が曖昧になる。「毎日30分読書する」「毎朝9時までにメールを確認する」のように観察可能な形で定義する。 - 本人が価値を感じるバックアップ強化子を用意する：
交換先の報酬が魅力的でないとトークンの価値が下がる。何と交換できるかを本人が選べる形にすることで動機づけが高まる。 - 段階的にトークンから自然強化子へ移行する：
長期目標はトークンへの依存を減らし、行動そのものの達成感・社会的承認など自然な強化子で維持できる状態に移行すること。