うつ病で休職期間があると、選考で不利にならないか心配で「できれば伏せたい」と感じる方は多いです。一方で、「転職後に発覚したらまずいのでは？」と不安になることもありますよね。
この記事では、うつ病での休職が転職先にバレる可能性がある場面や、バレることで起こり得るリスクを整理したうえで、状況に応じた対策や伝え方のポイントをわかりやすく解説します。
- 長期間の休職だと休職を疑われることはある
転職直後に求められる「源泉徴収票」や、翌年5~6月ごろに会社に通知される「住民税の納税額」から年収額がわかってしまうので、長期間で休職をしていると、その分年収が下がってしまい「本当に働いていたのか？」と怪しまれる可能性はあります。「源泉徴収票」なら自分で確定申告すれば提出する必要はないので大丈夫ですが「会社への住民税通知」は避けられません。（経理が処理するので上司にバレることはないと思いますが…） - 休職の真偽と理由（例：うつ病）まではバレない
年収が低くなっていたことだけはわかるので「休職していたのでは？」と怪しまれる可能性はありますが、その実態や理由まではわかりません。個人の病歴はプライバシーで保護されているので大丈夫です。ただ、転職後に再度うつ病になって休職し、傷病手当金を申請すると労務担当にバレる可能性はあります。 - バレないためにできること
転職直後に求められる源泉徴収票は出さずに、自分で確定申告しましょう。その後5~6月に会社側に通知される住民税から「前年度の年収金額」が経理担当に知られますが、多少少なくても気にされることはないので安心してください。
本記事は、有料職業紹介事業許可（13-ユ-317587）を取得しているセオリーズ株式会社の編集部が、各社の公式情報・求人情報・公的資料等を確認したうえで作成しています。
うつ病休職が転職先にバレる全リスクと対策
まず「うつ病での休職」が転職先に知られてしまうのは、以下のようなケースしかありません。
- 源泉徴収票を提出する
- 住民税の納税額が極端に少ない
- 再度、うつ病になって傷病手当金を申請する
「①源泉徴収票を提出する」は入社直後に発覚することになるので、上司や同僚をはじめとした周囲との信頼関係が構築される前ということもあり、注意が必要です。
休職が転職先にバレるケース①
転職後に提出する源泉徴収票で休職がバレる
転職をすると人事担当から前職の源泉徴収票を求められますが、支給額が少ないことで、給料が支給されていない期間（＝休職期間）があったことがバレるので注意しましょう。
源泉徴収票の提出で転職先にバレる情報
源泉徴収票には以下の情報が記載されています。
- 今年もらった給与総額
- 今年払った所得税
- 前職の勤務先
今年の給与総額が記載されているので、転職前に申告していた年収額と相違があることで、「給与をもらっていない期間があったのでは？」と疑われる可能性があります。
有給休暇を抜いて1ヶ月分程度の無給期間であれば気にされることはありませんが、2~3ヶ月と長期で休職をしてしまっていた場合だと、さすがに違和感をもたれてしまいます。
休職は知られても休職理由は知られない
会社に源泉徴収票を提出したとしても「休職期間があったこと」が知られるだけで「休職理由（うつ病だったこと）」までは知られません。
そのため、仮に休職理由を質問されても、正直に答えなければバレることはありません。（両親の介護で休職をしていた、等）
ただ、理由はどうあれ長期で休職していたこと（かつ面接で隠していた）が転職直後に知られると、今後の信頼関係に響くので、源泉徴収票を提出せずに休職そのものを隠すことをおすすめします。
源泉徴収票を提出しなければ休職がバレない
会社に源泉徴収票を提出しなければ休職期間があったことがバレることはなくなります。
そもそも源泉徴収票とは、その年の前職における総所得と納税額が記載されたもので、転職先で年末調整をおこなうための書類なので、年末調整を転職先でしなければ提出する必要がありません。
転職後に人事から提出を依頼されても「自分で確定申告をする」と伝えればOKです。
ほとんどないと思いますが、もし確定申告をする理由を聞かれたら「前職在職中の副業、株の売買益がある」とでも言いましょう。（転職先が副業禁止なら、「現在は副業をやめている」旨を伝えれば大丈夫です。）
源泉徴収票を提出しないと決めたら、入社初日に「ふるさと納税を利用しているので確定申告は自分で行います」などと人事に伝えておきましょう。年末になってから渋るよりも、最初から「そういう人」として認識させておく方が、事務手続きもスムーズに進みます。
源泉徴収票を提出しなければ自分で確定申告をする必要がある（翌年2/16~3/15）
年末調整を企業側でおこなわない場合、自身で確定申告をする必要がありますが、前職と転職先の源泉徴収票の情報をもとに、税務署に確定申告書を提出するだけです。
WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）で作成して提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で直接職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。
慣れれば簡単にできますが不安かと思いますので、確定申告に関する手続き等（国税庁）を参考にしてみてくださいね。ちなみに直接税務署で質問した方がわかりやすいです。
ここまでの内容をまとめると、以下の通りです。
- 源泉徴収票を提出すると休職がバレる
あまり期間が長いと人事が現場に話す可能性あり - 休職理由はバレないが怪しまれるので、そもそも提出しないのがおすすめ
自身で確定申告をすれば提出する理由がなくなる
上記のようにすることで、源泉徴収票経由で「うつ病での休職」がバレることはなくなります。
一番注意すべきなのが源泉徴収票なので注意してくださいね。では次の注意点についても見ていきましょう！
休職が転職先にバレるケース②
住民税の納税額が極端に少ないと怪しまれる
サラリーマンの「住民税」は、前年の所得金額によって決まり、かつ企業の給与から自動で天引きされるので、毎月の納税額が極端に少ないと、長期間の休職を疑われる可能性があります。
ただ、基本的に経理担当しか触れないので、直属の上司が経理を担当していない限りは知られることがなく、経理担当もあえて報告しません（他人の個人情報ですし報告する意味もないので）。
従業員は普通徴収（自分で納税）に変更できない
よくある勘違いですが、ネット上の間違った知識で「住民税を自分で払う設定（普通徴収）にすればバレない」というものがありますが、これは不可能です。
現在、ほとんどの自治体で、企業に勤める従業員の住民税は「特別徴収（給与天引き）」が義務付けられています。
副業禁止の会社であればなおさら、本業の給与にかかる住民税を自分個人で払うという選択肢は認められません。
- 特別徴収（会社給与から天引き）
→正社員はこれ。変更も拒否もできない。 - 普通徴収（自分で納付する）
→基本的に個人事業主や、副業分のみ。
「切り替えられないなら詰んでいるのでは？」と思うかもしれませんが、安心してください。経理担当が、あなたの履歴書の年収までチェックして、住民税と突き合わせることは物理的に不可能です。
補足｜副業や個人事業主なら普通徴収に切り替え可能
上記画像のように、確定申告書には「住民税の徴収方法」に関する項目があるので、「自分で納付」に◯をつけるだけです。
休職が転職先にバレるケース③
再度うつ病になり、会社の労務担当が傷病手当金を申請するときにバレる可能性がある
再び体調を崩して傷病手当金を申請する場合、手続きの都合上、人事・労務などの社内担当者に休業期間などの情報がバレる可能性があります。
傷病手当金は本人が申請し、申請書には申請期間や傷病名等を記載したうえで、会社の証明や医師の意見欄を含めて保険者が審査します。
また、同一の傷病については支給期間の上限が定められているため、申請時に過去の受給状況が確認されます。
- 支給開始日から通算1年6か月が上限
- 上限を超えると、同一傷病では支給対象外となる場合があります
そのため、うつ病の再発を防ぐことが前提ですが、万一再発して傷病手当金を申請する場合は、社内担当者に休業が伝わる可能性も踏まえたうえで申請を進めましょう。
ほとんどの場合で休職がバレることはない
源泉徴収票や住民税で休職期間がバレる可能性については説明してきましたが、それ以外の理由でバレることはありません。気になる項目について一つずつ解説していきます。
- Case1.健康保険の加入でバレることはない
- Case2.健康診断書の提出でバレることはない
- Case3.前職から情報提供がされることもない
バレるか気になるCase#1
健康保険の加入でバレることはない
転職先で健康保険に加入したとしても、うつ病をはじめとした過去の診断結果や、休職期間があることがバレることはありえません。
医療情報は本人のプライバシー性が高く、保険者（協会けんぽ・健康保険組合など）や医療機関側で慎重に取り扱われており、会社側が確認することはできないようになっています。
「保険証の番号を会社が知っていたら過去の受診履歴を見られるのでは」と心配する方もいますが、保険証の情報だけで診療内容を照会できるものではありません。
バレるか気になるCase#2
健康診断書の提出でバレることはない
定期健康診断の結果を提出しても、一般的な健診項目（身体測定、血圧、血液検査、尿検査、胸部X線など）だけで、適応障害などの精神疾患が直接判明することは通常ありません。
ただ、健診問診では既往歴や服薬状況を尋ねられることがあります。どこまで記載するかは状況によりますが、職場に知られたくない場合は、本人保管か、会社へ提出するかを確認しておくと安心です。
バレるか気になるCase#3
前職から情報提供がされることもない
前職が転職先に対して、本人の病歴を含む情報を積極的に伝えるケースは一般的ではありません。そもそも、退職者がどこへ転職したかを前職側が把握していないケースも多いです。
一方で、企業によっては採用プロセスでリファレンスチェック（前職への確認）が行われることがあります。
この場合も、病歴などのセンシティブな情報は扱いに慎重さが求められますが、在籍期間、役職、業務内容といった職歴の事実関係で範囲で、確認が行われる可能性はあります。
休職歴がある場合は、バレる・バレないだけでなく、体調に合う働き方や職場選びも大切です。うつ病がある方の就職活動の進め方や向いている仕事は、以下の記事で詳しく解説しています。
では次章では、うつ病での休職があった事実が転職先にバレてしまったケースについて紹介していきます。
うつ病での休職が転職先にバレたらどうなる？
結論から言えば、過去の病歴を隠していたことだけを理由に、即座にクビ（解雇）になることはまずありません。日本の労働契約法上、雇用契約を解消するには、企業側に一定の合理性が求められるためです。
ただ、以下の3パターンに該当する場合だと「内定取り消し・解雇（退職勧奨）」の正当な理由にされるリスクがあるので注意が必要です。
- 休職中の転職活動だった場合
- 採用面接で虚偽の申告をしていた場合
- 入社後、すぐに再発・欠勤した場合
上記に該当しない場合は離職になることはありません。信頼に傷が入り、やや上司との信頼関係が悪くなるくらいなものです。
注意すべきケース#1
休職中の転職活動だった場合
前職の休職中に転職活動をしていたことが発覚すると、企業によっては内定取り消しや解雇となる可能性があります。
もちろん発覚時点で完治しており、問題なく就業できている（かつ社内評価が高い）ようなケースでは気にされないことが多いですが、そうでない場合には注意が必要です。
もともと労働者は、一方的に解雇されることがないように法律（労働基準法や労働契約法、等）で守られていますが、「健康が著しく悪化している状態」を秘匿して労働契約を交わした場合、企業側の義務である「労働者の安全への配慮」を果たせないことを立て付けに、解雇される（自己都合退職を促される）可能性があります。
実際のところ、内定通知書の「内定取り消しの要項」として、健康状態の著しい悪化やそれに準ずる可能性を記載している企業は多く、業務成績が優れない場合は高い確率で離職を求められます。
そもそも休職は「現在の勤務先に復職すること」を前提として設けられている制度なので、休職中の転職活動は不誠実であり、評価が少なからず下がります。
注意すべきケース#2
採用面接で虚偽の申告をしていた場合
採用面接で質問をされたときに虚偽の申告をしてしまうと「経歴詐称」に該当し、バレた場合、内定取り消し・解雇となるケースがあります。以下のような問答です。
- 過去休職していたことはありますか？
→いいえ、ありません（虚偽） - 過去メンタル不調で休職した経験はありますか？
→いいえ、ありません（虚偽）
実際、ほとんどの企業の就業規則では「入社時に虚偽申告をしていた場合、懲戒処分（解雇）の対象になる」といった旨が記載されています。
あなたの業績パフォーマンスが優れている場合であれば、懲戒処分にはせずに雇用し続けるべきである、と判断される可能性もありますが、経験上そうならないことの方が多いです。
内定取り消し・解雇のリスク#3
入社後、すぐに再発・欠勤した場合
「健康でバリバリ働ける」という前提で採用されたのに、入社直後にうつ病が再発し、まともに働けなくなった場合は注意が必要です。
就業状況を踏まえて、試用期間で契約を終了される可能性があるので留意しておきましょう。
うつ病で休職していた場合の転職FAQ
ここでは、過去にうつ病での休職期間がある場合の転職活動について、気になる状況別にご説明していきます。
- 休職期間を応募書類/履歴書等に書くべき？
- 休職期間を応募企業に話すべき？
- 休職期間を転職エージェントに話すべき？
- 転職時の面接でどう受け答えすれば良い？
- おすすめの転職サービスはある？
休職中（適応障害やうつ病が完治していない状態）での転職活動はお勧めしません。まずはリワークセンターを利用しながら、復職や就職に向けての準備をしていきましょう。
かかりつけのメンタルクリニックで紹介してもらえるリワークセンターや、大手リワークセンター（例：Rodina）を利用しながら、まずは復職を目指していきましょう。
①休職期間を応募書類/履歴書等に書くべきか
書くべきではありません。
そもそも記載する義務はないので書いていなくとも問題はありません。なにより、書いてしまうと転職で不利になってしまう（ほぼ採用されません）ので、書かないことをおすすめします。
②休職期間を応募企業に話すべきか
話すべきではありません。
なぜなら、休職期間があることを伝えると確実に理由を聞かれることとなりますが、仮にここでうつ病であることを正直に伝えたとしても、反対にうつ病をを隠して嘘をついたとしても、いずれにせよデメリットがしかありません。
- 正直に伝える
→ほぼ採用されなくなってしまいます - 隠して嘘をつく
→バレたら解雇のリスクがあり危険です
いずれにせよデメリットしかなく、そもそも休職期間は伝える義務がないので、あえて自分から触れないようにすることをおすすめします。
③休職期間を転職エージェントに話すべきか
転職エージェントにも話さないことをおすすめします。なぜなら、話したら確実に休職理由を聞かれてしまい、その内容を応募先企業に伝える可能性が高いからです。
仮にここで、うつ病であったことを正直に伝えたとしても、反対にうつ病であったことを隠すために嘘をついたとしても、いずれにせよデメリットしかありません。
- うつ病を正直に話した場合
ほぼ採用されないので求人紹介されなくなる - うつ病を隠して嘘ついた場合
その内容が転職先に伝わってしまうので、
バレたら解雇されるリスクを抱えることになる
特に、後者（うつ病を隠して嘘をつく）で転職したものの、後にバレてしまった場合「採用時に虚偽の申告をした」こととなり、最悪のケースだと内定取り消し・解雇となるので注意してください。
④転職時の面接でどう受け答えすれば良いのか
嘘をつかないように別の回答を用意することで、うまく回避しましょう。具体例をもとに解説していきます。
質問：メンタル起因で休みを取ったことはありますか？
あります。【別れのエピソード】があって、精神的にきてしまい、どうも仕事が手につかず、お休みを1日いただきました。
上記のように返せば、嘘をつかずに「うつ病で休職したこと」を隠すことができるので、転職後にバレても虚偽申告による解雇事由に当てはまることはなくなります。
【別れのエピソード】は、失恋、あるいはペットや親族との今生の別れ、などご自身の境遇に当てはめて使いやすいものを使ってください。プライベートな話なので、あなたが話さない限り、嘘がバレることはありません。
質問：メンタル起因で長期休暇/休職したことはありますか？
あります。【別れのエピソード】があって、どうも仕事が手につかず、3日休職しました。土日を挟んだので、5日ほどお休みをいただいたことになります。
上記のように「あります」と明確に回答したうえで、うつ病以外のエピソードを話せばバレずに回避できます。
長期の定義は人によりますが、3日（土日含めて5日）で問題ないでしょう。実際、GWや年末年始を「長期休暇」と呼ぶことがあるのでそう違和感はありません。
なお、「3日間のお休み」は、正確には休暇（忌引休暇や有給休暇）という扱いですが、面接官もそこまでは気にしないでしょう。
⑤おすすめの転職支援サービスは？
再発防止のためには「職場との相性」が重要なので、企業の内情に詳しい上に、面倒見がよく一人ひとりに丁寧に向き合ってくれる転職エージェントを選びましょう。
うつ病や休職歴がある方は、体調の波や職歴のブランクに理解があるサービスを選ぶことが大切です。精神障害向けの転職エージェントを比較したい方は、以下の記事も参考にしてください。
