適応障害での休職は転職先にバレる？全リスクと対策を解説

適応障害で休職した経験がある場合、転職活動の場面で「休職歴がどのように受け取られるのか」「どこまで伝えるべきか」と不安に感じる方は少なくありません。

休職は回復に向けた対応である一方、採用側の理解度や職場環境によって受け止め方が異なる可能性もあります。

本記事では、適応障害による休職が転職先に知られる可能性がある場面を整理したうえで、考えられるリスクと、事前にできる対策・伝え方のポイントを解説します。

適応障害の休職が転職先にバレる全リスクと対策

まず「適応障害での休職」が転職先に知られてしまうのは、以下のようなケースしかありません。

上記のような理由からバレてしまう可能性があるので注意するようにしましょう。

①以外であれば、職場にある程度馴染んだあとにバレることになるので、誠意を持って謝罪すればなんとかなるケースが多いですが、①の場合は注意が必要です。

なぜなら、①は入社直後に発覚することになるので、上司や同僚をはじめとした周囲との信頼関係が構築される前であり、解雇の可能性すらあるからです（リスクは後述）

もちろん徹底すればバレることは無くなるので安心してください。対策も難しいものではありませんよ！

休職が転職先にバレるケース①
転職後に提出する源泉徴収票で休職がバレる

転職をすると人事担当から前職の源泉徴収票を求められますが、支給額が少ないことで、給料が支給されていない期間（＝休職期間）があったことがバレるので注意しましょう。

源泉徴収票の提出で転職先にバレる情報

源泉徴収票には以下の情報が記載されています

今年の給与総額が記載されているので、転職前に申告していた年収額と相違があることで、「給与をもらっていない期間があったのでは？」と疑われる可能性があります。

有給休暇を抜いて1ヶ月分程度の無給期間であれば気にされることはありませんが、2~3ヶ月と長期で休職をしてしまっていた場合だと、さすがに違和感をもたれてしまいます。

通常は人事担当が確認するだけなので現場管理職まで情報は行きませんが、あまりに違和感がある場合だとヒアリングされる可能性があります。

ただ、休職理由は知られない

会社に源泉徴収票を提出したとしても「休職期間があったこと」が知られるだけで「休職理由」までは知られません。

そのため、仮に休職理由を質問されても、正直に答えなければバレることはありません。（両親の介護で休職をしていた、等）

ただ、理由はどうあれ長期で休職していたこと（かつ面接で隠していた）が転職直後に知られると、今後の信頼関係に響くので、源泉徴収票を提出せずに休職そのものを隠すことをおすすめします。

休職理由を「両親の介護」と伝えたとしても上司は高確率で適応障害を疑います。ありふれた言い訳ですからね。

源泉徴収票を提出しなければ休職はバレなくなる

会社に源泉徴収票を提出しなければ休職期間があったことがバレることはなくなります。

そもそも源泉徴収票とは、その年の前職における総所得と納税額が記載されたもので、転職先で年末調整をおこなうための書類なので、年末調整を転職先でしなければ提出する必要がありません。

転職後に人事から提出を依頼されても「自分で確定申告をする」と伝えればOKです。

ほとんどないと思いますが、もし確定申告をする理由を聞かれたら「前職在職中の副業、株の売買益がある」とでも言いましょう。（転職先が副業禁止なら、「現在は副業をやめている」旨を伝えれば大丈夫です。）

源泉徴収票を提出しないと決めたら、入社初日に「ふるさと納税を利用しているので確定申告は自分で行います」などと人事に伝えておきましょう。年末になってから渋るよりも、最初から「そういう人」として認識させておく方が、事務手続きもスムーズに進みます。

源泉徴収票を提出しなければ自分で確定申告をする必要がある（翌年2/16~3/15）

年末調整を企業側でおこなわない場合、自身で確定申告をする必要がありますが、前職と転職先の源泉徴収票の情報をもとに、税務署に確定申告書を提出するだけです。

WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）で作成して提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で直接職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。

慣れれば簡単にできますが不安かと思いますので、確定申告に関する手続き等（国税庁）を参考にしてみてくださいね。ちなみに直接税務署で質問した方がわかりやすいです。

確定申告の期間は翌年の2/16~3/15です。忘れると罰金があるので注意してくださいね。困ったら税務署で聞きましょう！

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ここまでの内容をまとめると、以下の通りです。

上記のようにすることで、源泉徴収票経由で「適応障害での休職」がバレることはなくなります。

一番注意すべきなのが源泉徴収票なので注意してくださいね。では次の注意点についても見ていきましょう！

休職が転職先にバレるケース②
住民税の納税額が極端に少ないと怪しまれる

サラリーマンの「住民税」は、前年の所得金額によって決まり、かつ企業の給与から自動で天引きされるので、毎月の納税額が極端に少ないと、長期間の休職を疑われる可能性があります。

ただ、基本的に経理担当しか触れないので、直属の上司が経理を担当していない限りは知られることがなく、経理担当もあえて報告しません（他人の個人情報ですし報告する意味もないので）。

それに経理担当は「前職の給与」をそもそも知らないので、転職前の申告年収（履歴書）とズレがあっても気づかないことが多いです。

従業員は普通徴収（自分で納税）に変更できない

よくある勘違いですが、ネット上の間違った知識で「住民税を自分で払う設定（普通徴収）にすればバレない」というものがありますが、これは不可能です。

現在、ほとんどの自治体で、企業に勤める従業員の住民税は「特別徴収（給与天引き）」が義務付けられています。

副業禁止の会社であればなおさら、本業の給与にかかる住民税を自分個人で払うという選択肢は認められません。

＜住民税の納付方法＞

「切り替えられないなら詰んでいるのでは？」と思うかもしれませんが、安心してください。経理担当が、あなたの履歴書の年収までチェックして、住民税と突き合わせることは物理的に不可能です。

「住民税は対策のしようがないが、そもそも対策する必要がないほど安全」だと理解しておきましょう。

補足｜副業や個人事業主なら普通徴収に切り替え可能

上記画像のように、確定申告書には「住民税の徴収方法」に関する項目があるので、「自分で納付」に◯をつけるだけです。

確定申告は、WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）から作成＆提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。

休職が転職先にバレるケース③
再度、適応障害になり、会社の労務担当が傷病手当金を申請するときにバレる可能性がある

再び体調を崩して傷病手当金を申請する場合、手続きの都合上、人事・労務などの社内担当者に休業期間などの情報がバレる可能性があります。

傷病手当金は本人が申請し、申請書には申請期間や傷病名等を記載したうえで、会社の証明や医師の意見欄を含めて保険者が審査します。

また、同一の傷病については支給期間の上限が定められているため、申請時に過去の受給状況が確認されます。

そのため、適応障害の再発を防ぐことが前提ですが、万一再発して傷病手当金を申請する場合は、社内担当者に休業が伝わる可能性も踏まえたうえで申請を進めましょう。

なお、同一傷病かどうかや受給期間の扱いによっては、傷病手当金を受け取れないケースもあるため、申請前に保険者へ確認しておくと安心です。

ほとんどの場合で休職がバレることはない

源泉徴収票や住民税をきっかけに、休職期間が推測される可能性はありますが、それ以外の経路で「適応障害で休職していたこと」が転職先にバレるケースは多くありません。気になりやすい点を整理します。

休職期間がバレるのは源泉徴収票か住民税だけです。それも休職理由まではバレないので安心してください。

バレるか気になるCase#1
健康保険の加入でバレることはない

転職先で健康保険に加入したとしても、適応障害をはじめとした過去の診断結果や、休職期間があることがバレることはありえません。

医療情報は本人のプライバシー性が高く、保険者（協会けんぽ・健康保険組合など）や医療機関側で慎重に取り扱われており、会社側が確認することはできないようになっています。

「保険証の番号を会社が知っていたら過去の受診履歴を見られるのでは」と心配する方もいますが、保険証の情報だけで診療内容を照会できるものではありません。

また、医療費通知がある場合でも、基本的には本人宛てで管理されます。会社を経由して配布されるケースがあっても、封書で渡されるのが一般的で、内容が職場に共有されるとは限りません。

バレるか気になるCase#2
健康診断書の提出でバレることはない

定期健康診断の結果を提出しても、一般的な健診項目（身体測定、血圧、血液検査、尿検査、胸部X線など）だけで、適応障害などの精神疾患が直接判明することは通常ありません。

ただ、健診問診では既往歴や服薬状況を尋ねられることがあります。どこまで記載するかは状況によりますが、職場に知られたくない場合は、本人保管か、会社へ提出するかを確認しておくと安心です。

「狭心症」のような具体的な症状を伴う適応障害のケースであれば、心機能の検査で引っかかるかもしれませんが、適応障害であることはバレません。

バレるか気になるCase#3
前職から情報提供がされることもない

前職が転職先に対して、本人の病歴を含む情報を積極的に伝えるケースは一般的ではありません。そもそも、退職者がどこへ転職したかを前職側が把握していないケースも多いです。

一方で、企業によっては採用プロセスでリファレンスチェック（前職への確認）が行われることがあります。

この場合も、病歴などのセンシティブな情報は扱いに慎重さが求められますが、在籍期間、役職、業務内容といった職歴の事実関係で範囲で、確認が行われる可能性はあります。

前職経由で適応障害での休職がバレるとしたら「前職の上司が、転職先の上司とたまたま知人だった」など例外的なケースに限られます。

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では次章では、適応障害での休職があった事実が転職先にバレてしまったケースについて紹介していきます。

隠していた適応障害が転職先にバレたらどうなる？

結論から言えば、過去の病歴を隠していたことだけを理由に、即座にクビ（解雇）になることはまずありません。日本の労働契約法上、雇用契約を解消するには、企業側に一定の合理性が求められるためです。

ただ、以下の3パターンに該当する場合だと「内定取り消し・解雇（退職勧奨）」の正当な理由にされるリスクがあるので注意が必要です。

上記に該当しない場合は離職になることはありません。信頼に傷が入り、やや上司との信頼関係が悪くなるくらいなものです。

内定取り消し・解雇のリスク#1
休職中の転職活動だった場合

前職の休職中に転職活動をしていたことが発覚すると、企業によっては内定取り消しや解雇となる可能性があります。

もちろん発覚時点で完治しており、問題なく就業できている（かつ社内評価が高い）ようなケースでは気にされないことが多いですが、そうでない場合には注意が必要です。

もともと労働者は、一方的に解雇されることがないように法律（労働基準法や労働契約法、等）で守られていますが、「健康が著しく悪化している状態」を秘匿して労働契約を交わした場合、企業側の義務である「労働者の安全への配慮」を果たせないことを立て付けに、解雇される（自己都合退職を促される）可能性があります。

実際のところ、内定通知書の「内定取り消しの要項」として、健康状態の著しい悪化やそれに準ずる可能性を記載している企業は多く、業務成績が優れない場合は高い確率で離職を求められます。

そもそも休職は「現在の勤務先に復職すること」を前提として設けられている制度なので、休職中の転職活動は不誠実であり、評価が少なからず下がります。

仮に解雇にならなかったとしても今後の信頼関係に傷は入るので、隠すとしたら絶対にバレないよう気をつけましょう。

内定取り消し・解雇のリスク#2
採用面接で虚偽の申告をしていた場合

採用面接で質問をされたときに虚偽の申告をしてしまうと「経歴詐称」に該当し、バレた場合、内定取り消し・解雇となるケースがあります。以下のような問答です。

実際、ほとんどの企業の就業規則では「入社時に虚偽申告をしていた場合、懲戒処分（解雇）の対象になる」といった旨が記載されています。

あなたの業績パフォーマンスが優れている場合であれば、懲戒処分にはせずに雇用し続けるべきである、と判断される可能性もありますが、経験上そうならないことの方が多いです。

面接時に嘘をつくことだけは絶対にやめましょう。もし手遅れだとしたらバレないよう注意するか、解雇されないくらいに業績を出すしかありません。

内定取り消し・解雇のリスク#3
入社後、すぐに再発・欠勤した場合

「健康でバリバリ働ける」という前提で採用されたのに、入社直後にうつ病が再発し、まともに働けなくなった場合は注意が必要です。

就業状況を踏まえて、試用期間で契約を終了される可能性があるので留意しておきましょう。

多くの企業には3〜6ヶ月の試用期間があります。この期間中に再発し、「適性なし」と判断されると、本採用を見送られる正当な理由になり得ます。

適応障害の休職履歴がある場合の転職活動の進め方

ここでは、過去に適応障害での休職期間がある場合の転職活動について、気になる状況別にご説明していきます。

転職活動のポイント#1
休職期間を応募書類/履歴書等に書くべきか

書かないことをおすすめします。

そもそも記載する義務はないので書いていなくとも問題はありません。なにより、書いてしまうと転職で不利になってしまう可能性があるので、書く理由がありません。

ただ、あまりに過酷な現場でありそれを”転職理由”としているような場合であれば、「過労やストレスを起因とした体調不良になってしまって」などと抽象度をあげて伝えるようにしましょう。

このとき、「睡眠障害や気分の落ち込み」といった症状を伝えると「うつ病」を疑われてしまうので、「蕁麻疹、緊張性頭痛」といった身体症状を伝えるようにすることがポイントです。

転職活動のポイント#2
休職期間を応募企業に話すべきか

あなたの経歴次第ですが、あえて話さないことをおすすめします。

それこそ管理職やエース社員として、他の社員と違った業務をこなしていたのであれば違和感を持たれない可能性もありますが、そうでない場合、単純に職務能力やストレス耐性の低さを疑われます。

適応障害であることが知られると採用されにくくなってしまうので、なるべく知られないに越したことはありません！

転職活動のポイント#3
休職期間を転職エージェントに話すべきか

転職エージェントにも話さないことをおすすめします。なぜなら、話したら確実に休職理由を聞かれてしまい、その内容を応募先企業に伝える可能性が高いからです。

休職理由を聞かれたときに、正直に適応障害であったことを伝えても、適応障害以外の休職理由をでっち上げたとしても、デメリットしかありません。

特に、後者（適応障害を隠して嘘をつく）で転職したものの、後にバレてしまった場合「採用時に虚偽の申告をした」こととなり、最悪のケースだと内定取り消し・解雇となるので注意してください。

適応障害はもちろん、休職をしていたことですら、あえて話すメリットがありません！

転職活動のポイント#4
転職時の面接でどう受け答えすれば良いのか

適応障害はあくまでストレス起因の一時的な体調不良なので、改善したのであれば正直に伝えたほうが良いと思います。

をしっかりと言語化したうえで、次の職場では再発しない旨を伝えるようにしましょう。もちろん劣悪な職場環境でないことを逆質問でしっかりと確認するようにしてくださいね。

適応障害におすすめの転職エージェント

ここでは適応障害になった方向けの転職エージェントを紹介していきます。再発防止に向けて「一人ひとりに寄り添って、親身な相談をしてくれるかどうか」を重視して選ぶことにしましょう。

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転職エージェントは最初から一つに絞る必要はありません。良い求人を見逃しにくくなるように、いくつか登録しておきましょう。